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街の不動産ポータル TUNAGERU ツナゲル > 不動産売却コラム > 家を売る > 家を売るときの基礎知識まとめ|売却の手順や注意点、高く売却するコツ

家を売るときの基礎知識まとめ|売却の手順や注意点、高く売却するコツ

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家を売りたいと思ったら、まずは何から始めればいいのでしょうか。どんな程度の準備が必要になるのか、どこに頼めばいいのかなど、どんなサービスを利用すれば良いのか、初めてなので失敗しないかなど、たくさんの疑問や不安が出てくると思います。そこでこの記事では、家の売却を考え始めた方に向けて、家を売るときに役立つ基礎知識をまとめました。家を売る手順から、売却にかかる費用や必要な期間、高く売るためのコツ、不動産会社の選び方まで分かりやすく解説します。

家を売る! 理由やきっかけを調査

虫メガネとはてなマーク
家を売る理由やきっかけには様々なものがあります。その中でも特に多い売却理由をピックアップしました。

  • より良い住まいへの住み替え
  • 相続した物件の売却
  • 勤め先の転勤
  • 子どもの独立や同居など家族構成の変化
  • 離婚
  • 金銭的な事情

家を売却する理由は、「一般的な理由」と「ネガティブな理由」の大きく2つに分けられます。ネガティブな売却理由には、離婚や近隣トラブル、家の欠陥などがありますが、不動産会社には隠したり嘘をついたりせず、ありのままの事実を伝えることが大切です。このような理由は査定額に影響する場合があり、また、後々、隠していた事実を買主が知ることになれば、契約破棄や賠償請求に発展する可能性も出てきます。

売却理由の伝え方で悩んだら、不動産会社に相談してみましょう。豊富な経験と実績を持つ不動産会社なら、説明義務を果たしつつ不利にならない売り方を提案してくれるはずです。納得がいくまで徹底し質問することも大切です。

▼家を売る理由については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

家を売る 理由家を売る お金がない

家を売る方法は?仲介・買取・個人間売買

家の模型を持つ男性の手元 家を売る方法は、大きく3つに分けられます。

  • 仲介
  • 買取
  • 個人間売買

それぞれどのような方法なのか、メリットや注意点を解説します。

仲介|不動産会社に買主を探してもらう

多くの人に選ばれているのが、不動産会社に家の買主を探してもらう「仲介」という方法です。物件情報サイトへの掲載やチラシの配布など、家を売るための様々な営業活動を不動産会社が請け負います。売買契約が成立すると、不動産会社に仲介手数料の支払いが必要です。
仲介の大きなメリットは、自分が希望する価格で家を売り出せることと、色々な方法を使って広範囲に営業してもらえることです。ただし、売れるまでに時間がかかる場合もあり、なかなか買い手が見つからなければ、価格の見直しなどの対策を検討します。

買取|不動産会社に家を買い取ってもらう

「買取」は、不動産会社に家を買い取ってもらう方法です。不動産会社と売却額を交渉し、条件がまとまれば売買契約を交わします。仲介のように買主が見つかるのを待つ必要がないため、短期間でのスピーディーな売却が可能です。
その一方で、買取は仲介よりも家の売却価格が下がるというデメリットがあります。「多少売却価格が下がっても、なるべく早く家を売りたい」という方に適しているのが買取です。

個人間売買|不動産会社を介さず自分で家を売る

「個人間売買」とは、不動産会社を通さずに個人で家の売買を行う方法です。個人間の直接取引のため、仲介手数料などが発生せず、自分が希望する価格で買主を探すことができます。身内などの親しい間柄で家を売買するケースにおいて用いられることがあります。
ここで注意しておきたいのが、個人間売買にはリスクがあるという点です。不動産取引には専門的な知識が必要であり、売買契約時に曖昧な点や確認不足があると後々トラブルに発展するおそれがあります。不動産知識を持たない一般の方には難しい売却方法といえるでしょう。

家を売るときの基本的な流れ

「STEP」と書かれたブロック 家を売るときの基本的な流れを解説します。詳しい手順は以下の通りです。

  1. 家の売却相場を調べる
  2. 不動産会社に査定を依頼する
  3. 不動産会社と媒介契約を結ぶ
  4. 売却活動を始める
  5. 買主と売買契約を交わす
  6. 決済と家の引き渡しを行う
  7. 税務署に確定申告をする

どのようにして家の売却を進めていくのか、順番に見ていきましょう。

Step1. 家の売却相場を調べる

家を売るための最初のステップとして、家の相場価格を調べましょう。以下のようなものが情報源として役立ちます。全国の都道府県、市区町村で相場を調べる事ができます。(北海道、宮城県、福島県、新潟県、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、兵庫県、愛知県、大阪府、京都府、福岡県、沖縄県など)

※一部相場を調べれないエリアもあります。

  • 土地総合情報システム
  • レインズ・マーケット・インフォメーション
  • 不動産ポータルサイト
  • 物件情報が掲載されたチラシや店舗広告

特におすすめなのが、インターネットを活用した情報収集です。国土交通省が提供する「土地総合情報システム」では、過去の不動産取引価格や土地の価値などを一括して調べられます。また、「レインズ・マーケット・インフォメーション」でも、具体的な不動産取引情報の確認が可能です。
大体の売却相場を把握しておけば、不動産会社の査定額が妥当であるかの判断材料になります。住み替えなどの資金計画を早めに立てられる点もメリットです。

Step2. 不動産会社に査定を依頼する

家の相場価格を把握したら、不動産会社に査定を依頼しましょう。査定には、「簡易査定」と「訪問査定」の2つの方法があり、通常、簡易査定→訪問査定の順で行います。 簡易査定は、基本的な情報だけで概算的に売却価格を診断する査定方法です。不動産会社のWebサイトに設置されている無料査定ツールや問い合わせフォームを利用して、大まかな査定額を調査します。
一方、訪問査定とは、不動産会社が現地調査を実施する査定方法です。家の状態を精査し、より正確な査定額を算出します。

▼家を売るときの査定については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

家を売る 査定

査定に必要な書類を準備しておく

家の査定時に、土地や建物に関する公的な書類があると、精密な査定が可能になります。より正確な査定額を算出するためには、以下のような書類が必要です。

    <一戸建ての場合>

  • 登記事項証明書(登記簿謄本)
  • 固定資産評価証明書
  • 地積測量図面
  • 建物図面
    <マンションの場合>

  • 登記事項証明書(登記簿謄本)
  • 固定資産評価証明書
  • 間取図
  • 管理規約集

査定の参考になる書類は、これ以外にもあります。不動産会社に査定を依頼する際に、どのような書類を用意すればいいのか確認しておくといいでしょう。

▼家を売るときの必要書類については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

家を売る 必要書類

Step3. 不動産会社と媒介契約を結ぶ

査定結果や担当者の対応をチェックして、契約を結ぶ不動産会社を選定します。家が好条件で売れるかどうかは、不動産会社や担当者の力量に左右されます。これから長い付き合いになるので、慎重に見極めましょう。 不動産会社を決定したら、売主は不動産会社と「媒介契約」を交わします。媒介契約とは、家の売却のための営業活動を不動産会社に依頼する契約のことです。

媒介契約には種類がある

不動産会社と交わす媒介契約には、以下の3つの種類があります。

  • 一般媒介契約
  • 専任媒介契約
  • 専属専任媒介契約

一般媒介契約では、同時に複数の不動産会社と契約を結んで、家の売却を依頼できます。他にどの不動産会社と契約しているのかを通知する「明示型」と、他の契約を通知する必要のない「非明示型」の2種類の契約方法があります。
専任媒介契約は、不動産会社1社だけに仲介を依頼する契約方法です。契約を結べる不動産会社は1社のみとなりますが、売主が自分で探し出した買主であれば、不動産会社を通さずに家を売却することができます。
専属専任媒介契約も、不動産会社1社だけに仲介を依頼する契約方法です。専任媒介契約との違いは、不動産会社が見つけた売却先としか取り引きができない点となります。売買契約はすべて不動産会社を通さなければならず、売主が自分で買い手を探して直接取り引きすることができません。

Step4. 売却活動を始める

不動産会社と媒介契約を交わしたら、不動産会社が販促活動を行い、家の購入希望者を探します。具体的には以下のような販促活動を実施します。

  • レインズへの登録
  • 不動産ポータルサイトへの掲載
  • 周辺地域へのチラシ投函
  • 新聞の折り込み広告
  • 顧客リストを利用した営業
  • ダイレクトメール

基本的に、家の売却活動は不動産会社主導で行われるため、売主がやるべきことはほとんどありません。売主は不動産会社からの連絡を待ち、購入希望者からの問い合わせや内覧の希望があった際に対応を行います。内覧は、家を買う・買わないの判断に大きく関わる重要な場です。良い印象を持ってもらえるよう、明るく清潔な空間に整えておきましょう。
売却活動の開始後は、定期的に不動産会社と連絡を取り合い、状況を確認することが肝心です。実施した販促活動の内容、問い合わせ件数、内覧希望者数などの情報をもとに、今後の戦略を検討しましょう。

Step5. 買主と売買契約を交わす

家を購入したいという人が現れたら、売買価格や引き渡し時期などの条件交渉に入ります。値下げ交渉をされるケースが多いので、「この金額以下の値下げには応じない」などと、値下げのラインをあらかじめ決めておくといいでしょう。 売主と買主の双方が条件に合意したら、いよいよ家の売買契約です。不動産会社が売買契約書を作成し、重要事項説明などの読み合わせを行います。契約内容について最終確認をし、問題がなければ不動産売買契約を締結します。

売買契約時の注意点

不動産売買契約を締結する際は、契約解除の方法や、契約不履行による違約金についての説明も受けましょう。ここで言う契約解除とは、売主あるいは買主のどちらかの意志で、不動産売買契約を解消することを意味します。契約解除を行うためには条件があり、違約金や損害賠償などが発生するため注意が必要です。 一度結んだ契約は簡単に覆すことができません。後々のトラブルを避けるためにも、不明点や疑問点は事前に解消して、万全の状態で不動産売買契約を締結しましょう。

Step6. 決済と家の引き渡しを行う

売買契約の締結後にやることは、決済の確認と家の引き渡しです。売主は、買主から売買代金を受け取り、決済の完了を確認します。その後、所有権の移転登記申請を行い、家の名義を売主から買主へと変更すれば全て完了です。 決済や所有権の移転登記申請には、以下のような書類が必要になります。

  • 本人確認書類
  • 住民票
  • 実印
  • 印鑑証明書
  • 通帳
  • 売買代金領収書
  • 固定資産税の負担分に係る領収書
  • 登記関係書類

準備が必要な書類については、不動産会社の担当者から案内があります。完全な形で準備できるよう、しっかり確認しておきましょう。

Step7. 税務署に確定申告をする

家の売却で税制上の特例を受けるためには、税務署への確定申告が必要です。居住用物件の売却には3,000万円の特別控除があり、また、所有期間が10年を超えている物件を売却した場合にも軽減税率の特例が適用されます。家を売った翌年は、忘れずに確定申告を行いましょう。

▼家を売却した際の確定申告については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

家を売る 確定申告

家を売るのに必要期間はどのくらい?

家の模型とカレンダー 家を売るための行動を開始してから、売却が成立し、引き渡しが完了するまでには、一体どれくらいの期間が必要になるのでしょうか。
実際のところ、家の売却期間は、売り出し価格やその時々の不動産マーケットの状況で変わるため、「〇ヵ月で売却できる」と断定することはできません。売り出し始めてすぐに購入希望者が現れることもあれば、半年を過ぎても買主が決まらないケースもあります。
とはいえ、計画的に家を売るなら、売却目標をある程度決めておきたいものです。そこで、家の売却にかかる標準的な期間を調査してみました。

1. 家の査定から媒介契約まで「2~4週間」

不動産会社に家の査定を依頼し、媒介契約を結ぶまでにかかる期間は、2~4週間を目安に考えておくといいでしょう。一般的には、「簡易査定→訪問査定→不動産会社の選定→媒介契約」という流れとなり、訪問査定を依頼する不動産会社の数や、いつ実施するかによって、かかる期間が変わってきます。各不動産会社から提示された査定価格などの条件を、比較検討する時間も必要です。

2. 売却活動開始から買主決定まで「1~6ヵ月」

家の売却活動を開始してから、買主が決まるまでの期間は、1~6ヵ月ほどといわれています。家の売却には、価格設定や季節的な要因が影響するため、想定より時間がかかる場合があります。売却を急ぐ理由がないのであれば、6ヵ月を一つの目安にするといいかもしれません。

3. 売買契約から家の引き渡しまで「1~2ヵ月」

買主と売買契約を締結したら、決済や所有権の移転登記申請、家の引き渡しなどを行います。期間としては、1~2ヵ月ほどを想定しておくといいでしょう。買主が住宅ローンを利用する場合は、審査や手続きに1ヵ月ほどかかるため、その分、引き渡しまでの期間が長くなります。

家を売るときにかかる費用と税金

積み重ねられたコイン 家を売却するとき、手数料や税金などの費用が発生します。代表的なものは次の通りです。

  • 仲介手数料
  • 印紙税
  • 登記費用
  • 譲渡所得税
  • 引っ越し費用

どのような費用が発生するのか、事前に確認しておきましょう。

仲介手数料

仲介手数料とは、仲介業務の報酬として不動産会社に支払う手数料のことです。家の売買契約が成立したときに、売主が不動産会社に支払います。あくまでも成功報酬であるため、売買が成立しなければ支払いも発生しません。

登記費用

売却物件に住宅ローンが残っている場合は、抵当権抹消登記にかかる費用や、司法書士に支払う報酬などが必要になります。
なお、家の所有権を買主名義に変更する所有権移転登記の費用は、買主側が負担します。

印紙税

印紙税とは、印紙税法の対象となる文書に課税される税金です。不動産売買契約書も課税文書にあたり、貼る印紙の額は家の売却価格によって変わります。売買契約書は、売主保管用と買主保管用の2通を作成する必要があり、売主と買主それぞれが印紙税を負担するのが一般的です。
ちなみに、売主と不動産会社が交わす不動産媒介契約書は課税文書にあたらず、印紙税はかかりません。

譲渡所得税

家の売却で利益が出た場合は、譲渡所得税(所得税・住民税)が課税されます。譲渡所得とは、家を売って得た利益のことで、課税対象となる金額は以下のような計算式で算出されます。課

税譲渡所得金額=売却価格 -(家の購入代金+売却に関する諸費用)- 特別控除額

これに税率を掛けたものが譲渡所得税です。税率は、家の所有期間が5年超か以下かによって変わってきます。5年を超えてから家を売ったほうが税率が軽減されます。

引っ越し費用

今住んでいる家を売る場合は、引っ越しをすることになります。引っ越し費用は、荷物の量や行き先によって変動し、家具や家電製品を処分するならその分の費用も必要です。また、新居に入居するまで仮住まいをするケースでは、2回分の引っ越し費用がかかります。

▼家を売るときにかかる費用や手数料については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

家を売る 費用家を売る 手数料

家を売る時に住宅ローンが残っている場合

ローンの残債を電卓で計算する人 「住宅ローンが残っている家でも売れるの?」と、気になっている方もいるのではないでしょうか。結論から言うと、住宅ローンが残っていても家を売ることは可能です。ここでは、住宅ローンが残っている家の売却方法について解説します。

売却には抵当権の抹消が必須

住宅ローンが残っている家を売るには、ローンを完済し、抵当権を抹消することが条件となります。抵当権とは、ローンの返済が滞った場合に、金融機関が土地や建物を差し押さえられる権利のことです。
抵当権を抹消するためには、住宅ローンの残債を全て返済する必要があり、返済資金を用意できるかが重要なポイントとなります。

住宅ローンの残債と売却価格を確認しよう

まずは、住宅ローンの残債を把握することから始めましょう。残債は以下の方法で確認できます。

  • 住宅ローン契約時の返済予定表を確認する
  • 借入金融機関から郵送される残高証明書を確認する
  • 借入金融機関のWebサイトで確認する
  • 借入金融機関の窓口で確認する

住宅ローンの残債が分かったら、次は家の売却価格の確認です。家がいくらぐらいで売れそうか、不動産会社に査定を依頼しましょう。査定結果が出たら、住宅ローンの残債と家の売却価格を照らし合わせて、その差額をチェックします。 家の売却で得られる金額でローンを完済できるのか、あるいは、家の売却だけではローンの完済が難しいのか、ある程度の予測ができるはずです。

オーバーローンでも家を売ることは可能

家の売却価格よりも住宅ローンの残債が多い状態のことをオーバーローンといいます。例を挙げると、「住宅ローンが2,000万円残っているのに、家の売却価格が1,500万円にしかならず、ローンを完済するには500万円不足する」というような状態です。このような場合でも、不足する500万円を手持ちの資金で調達できれば、問題なく家を売ることができます。 オーバーローンの状態で家を売る方法は他にもあります。考えられる方法は以下の3つです。

  • 不足分を手持ちの資金で補う
  • 無担保ローンや住み替えローンを活用する
  • 任意売却をする

住宅ローンの残債を自己資金で賄えない場合は、新たにローンを組んだり、既存のローンを組み直したりする方法でも対応できます。ただし、ローンの利用には銀行の審査があり、契約者本人の信用情報が大きく関わってきます。
住宅ローンの返済中やオーバーローンであっても家を売ることは可能ですが、いずれにせよ、慎重に検討して無理のない資金計画を立てることが大切です。

▼住宅ローンが残っている家の売却方法については、こちらの記事でも詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

家を売る ローン

家が売りやすい・売れやすい条件とは?

チェックリスト 家を売るとき、「いつまでも家が売れなかったらどうしよう」「そもそも買い手がいるのだろうか」などと、色々不安になってしまうものです。売却活動を開始してすぐに買い手が見つかる家には、一体どのような特徴があるのでしょうか。
ここでは、売れやすい家の条件を紹介します。

売りやすい一戸建ての特徴7つ

一戸建てとマンションでは、売れる条件にやや違いがあります。まずは、売りやすい一戸建ての特徴から見ていきましょう。

1. 売り出し価格が適正

家の売却では、相場を踏まえた上で、適正な売り出し価格を設定することが重要です。売主としては、家をできるだけ高く売りたいものですが、相場より高すぎると購入希望者がなかなか現れない可能性があります。また、売れないからといって何度も値下げを繰り返すと、「何か問題があって売れ残っている物件なのでは?」と買い手に不信感を抱かせてしまいます。 売り出し価格を決める際は、不動産会社とよく相談して適正な価格設定を行いましょう。

2. 周辺環境が充実している

周辺環境の良い場所にある一戸建ては人気が高いです。学校や買い物施設、病院など、生活をする上で欠かせない施設が近場にそろっていると快適に暮らせます。
周辺環境が充実しているかどうかは、買い手が物件を選ぶ際に重視するポイントです。安定したニーズがあるため、売りやすいだけでなく、高値での売却も期待できます。

3. 築浅、築年数のわりに状態良好

建築後あまり年月が経っていない家は売れやすい傾向にあります。築浅物件は、設備が新しく、建物や室内の傷みが少ないことが多いです。外観も内装もきれいなので、買い手に好印象を与えます。
一方、築年数の経過した家は、これまでメンテナンスを丁寧に行ってきたかどうかで状態が大きく変わることが特徴です。築年数のわりに状態が良い家は、お得な物件として買い手の購入対象になります。

4. 間取りやデザインがシンプル

売りやすい一戸建ての条件として、間取りやデザインが一般的であることが挙げられます。家族で住むのにちょうどいい広さの家や、間取りやデザインがシンプルな家は、販売ターゲットを広く設定することが可能です。
反対に、変わった間取りや個性的なデザインの家は、人によって好みが分かれるため、買い手が見つかりにくいと考えられます。

5. 土地の形状が正方形に近い

一戸建ての売りやすさには、土地の形状も関係します。需要が高いのは、きれいな長方形や正方形に近い整った土地です。このような土地のことを整形地と呼びます。
整形地のメリットは、敷地全体を有効活用しやすい点です。庭のリフォームや駐車場の設置などもスムーズに行えます。土地としての価値が高く、安定的な需要があるため、値崩れしにくいといえるでしょう。

6. 日当たりがよい

日当たりがよいことも、売れやすい要素の一つです。特に人気があるのが南向きの家。窓やバルコニーが南の方角にあると、太陽の光が家の中に差し込み、明るい空間を確保できます。「部屋が明るく快適に過ごせる」「湿気がこもりにくい」「洗濯物がよく乾く」など、たくさんのメリットがあります。
また、家の周辺に日差しを遮る高い建物がないことも大事な条件です。南向きでなくても、日当たりのよい明るい家であれば、魅力的なアピールポイントになります。

7. 進入路や前面道路が広い

家までの進入路が広く、駐車スペースに車を停めやすい物件は人気があります。一戸建てを購入するファミリー層は、車を所有しているケースが多いです。通勤や買い物など日々の生活で車を利用するため、車の出し入れがしやすいかどうかも購入の判断材料になります。
また、道路に広く接している土地は資産価値が高いとされ、良い条件での売却が期待できます。

売りやすいマンションの特徴7つ

続いて、売りやすく売れやすいマンションの特徴を紹介します。買い手が付きやすいマンションとは、どのようなものなのでしょうか。

1. 売り出し価格が適正

一戸建てでもマンションでも、適正な売り出し価格を設定することが、集客と早期成約のカギとなります。売り出し価格があまりにも高すぎると、購入希望者がなかなか現れず、いつまでも売れ残る可能性があります。反対に、相場より安い価格で売り出せば、買い手が見つかりやすくなるものの、売主が手にする金額が少なくなってしまいます。
売り出し価格の設定では、エリアの相場を知っておくことが肝心です。不動産会社とよく相談して、適切な価格を設定しましょう。

2. 駅から近く、利便性が高い

売れるマンションの条件として、駅から近いことが挙げられます。車を持つ人が少ない都心部では、通勤や通学で電車を利用する機会が多いため、駅近物件が人気です。同じ駅でも、急行が停車する大きな駅や、他の路線との接続駅となれば、そのニーズはさらに高まります。
駅から徒歩圏内の利便性が高いマンションは、資産としての価値も高く、売りやすいといえるでしょう。

3. 管理体制が整っている

健全な管理体制が維持されているマンションは、買い手が付きやすいです。そのようなマンションは、外観やエントランスが美しく保たれており、周辺の清掃も行き届いています。
また、マンションの修繕計画が適正に進められていることも、買い手が重視するポイントです。定期的なメンテナンスは老朽化を軽減し、マンションの資産価値を高く保ちます。

4. スタンダードな間取り

一戸建てと同様に、マンションもスタンダードな間取りのほうが売れやすいです。マンションの購入希望者は、夫婦と子どもを合わせて3〜4人の家族構成であるケースが多く、3LDK以上の一般的な間取りが人気です。シンプルで使いやすい間取りかつ、家族で住むのにちょうどいい広さのマンションが選ばれる傾向にあります。
なお、特殊な間取りや個性的なデザインのマンションは、人によって好みが分かれるため、なかなか買い手が付きにくいようです。

5. 日当たりのいい高層階や角部屋

住み心地のいい高層階や角部屋は人気があります。高層階は近隣の建物の影響を受けにくく、日当たりや風通しが十分に確保できます。眺望がよく、開放感があるのも魅力です。同じマンションであれば、階数が高くなるほど価値が上がり、売れやすいともいわれています。
また、角部屋であることも売れやすい条件の一つです。日当たりや風通しが良い上に、隣室からの影響を受けにくいというメリットがあります。静かな生活空間を保ちやすく、プライバシーを確保できるため人気です。

6. 大手デベロッパーによる建築

大手デベロッパーが建築したマンションは知名度、人気ともに高く、一定の需要があります。用地取得から設計、設備仕様、アフターサービスまでが高水準で管理されており、質の高い住空間や高いステータス性が特徴です。資産価値が高いだけでなく、その価値が落ちづらい点も魅力といえます。
建物や管理に対する信頼性が高く、安心感があることから、好条件で取り引きされるケースも少なくないようです。

7. リフォームやリノベーションが可能

築年数が古いマンションでも、リフォームやリノベーションが可能であれば、売りやすくなります。古いマンションを売るときにネックになるのが、間取りや内装が現代のニーズに合わないという問題です。とはいえ、古いマンションには、手頃な価格で購入しやすいという買い手側のメリットがあるため、「暮らしやすい空間にリフォームやリノベーションができるなら購入してもいい」と考える人は多く存在します。
リフォームやリノベーションの可否は、建物の構造や管理規約によります。家を売り出す前に確認しておくといいでしょう。

▼損をしない家の売り方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

家を売る 損

家を高く早く売る7つのポイント

家の置物と貯金箱と文房具 家を売却するとき、「少しでも高く売りたい」「なるべく早く売りたい」と誰もが思うものです。ここでは、家をより高く、早く売るためのコツを7つ紹介します。

1. 信頼できる不動産会社を選ぶ

家の売却では、不動産会社選びがとても重要です。希望の条件でスムーズに売却できるかどうかは、不動産会社の力量次第ともいえます。 不動産会社を選ぶときのチェックポイントは次の通りです。

  • その不動産会社の得意分野
  • 物件の販促方法
  • 過去の売却事例と実績
  • 担当者の対応

このようなことを意識して、信頼できる不動産会社を選びましょう。

2. 家が売れやすい2~3月を狙う

不動産売却市場には、買い手が付きやすいタイミングがあります。それは、新年度が始まる前の2~3月です。この時期は、転勤などを機に家を住み替える人が増えるため、物件の需要が高まります。3月中に引っ越しを済ませたいと考える人も多く、好条件での売却が期待できます。
余裕をもって家を売るには、3ヵ月~半年ほどの準備期間が必要です。2~3月の売却を目指すのなら、前年の秋頃から売却の準備を始めるといいでしょう。

3. 相場をもとに適正価格を設定する

似たような条件の家がどれくらいの価格で売れているのか、まずは相場を知り、適正な売り出し価格を設定することが大切です。売り出し価格が高すぎると、購入希望者が現れにくくなり、家がなかなか売れません。反対に、価格設定が低すぎる場合では、買主が早く見つかりやすいというメリットがあるものの、売主が損をしてしまう可能性があります。
「家をできるだけ早く売りたい」「時間がかかっても高く売りたい」など、家の売却で重視したいポイントによっても価格設定は変わってきます。不動産会社とよく話し合い、相場と売却目的に合った価格設定を行いましょう。

4. 家のアピールポイントを把握する

売却する家のアピールポイントをまとめておきましょう。例えば、「周辺環境が良くて住みやすい」「日当たりがいい」「築浅できれい」といった特徴は、大きなアピールポイントになります。どのような物件であってもアピールできるポイントは必ずあるはずです。
良い条件がそろっている方が有利にはなりますが、家の購入で何を重視するかは人によって異なります。意外なポイントが成約の決め手になることもあるため、小さなことでもアピールできることはピックアップしておきましょう。

5. 家をきれいにして印象をよくする

買い手の購買意欲を高めるためには、家をきれいな状態にして、良い印象を与えることが大切です。築年数が古い家であっても、想像していたよりも状態がいいと思ってもらえれば、成約の可能性が上がります。 家の印象をアップさせる方法として、部屋の片付けやハウスクリーニングの他、家をモデルルームのように演出するホームステージも有効です。ただし、売却前のリフォームに関しては、効果的な場合とそうでない場合があるので、慎重に検討することをおすすめします。

6. 内覧時の対応は丁寧に

内覧対応は、売主が立ち会う場合と、立ち会わない場合があります。売主が立ち会わない場合は、不動産会社の担当者が内覧対応を行います。
内覧対応では、購入希望者からの質問に答えながら、案内を進めていく形となります。丁寧に回答するのはもちろん、それにプラスして、実際に住んでいたからこそ分かる物件の魅力や生活メリットを伝えられると、良い印象を与えられるでしょう。

7. 早く売りたい場合は買取を利用するのも

家をできるだけ早く売りたい場合は、買取を利用するのも一つの手です。買取は、不動産会社に家を買い取ってもらう方法で、仲介よりも売却価格が下がってしまうものの、家を短期間で現金化できる、売却の手間が省ける、長期間の売れ残りを防げる、といったメリットがあります。
なお、買取には、「即時買取」と「買取保障」という2つの方法があり、買取保障では、一定期間仲介で売却活動を行ってみて、それでも売れなかった場合に買取を実行します。「できれば高く売りたいけど、一定の期間内に確実に家の売却を終わらせたい」という場合におすすめです。

家の売却依頼で不動産会社の選び方

家の売却について話し合う男女の手元 家の売却がうまくいくかどうかは、不動産会社選びにかかっていると言っても過言ではありません。ここでは、安心して任せられる優良な不動産会社の選び方を紹介します。

物件や地域に強い不動産会社を選ぶ

家を好条件で売るためには、その物件や地域に強い不動産会社を選ぶことが重要です。「一戸建ての売却が得意」「エリアの売却実績が豊富」「賃貸から売買まで幅広く対応」など、不動産会社それぞれに特徴があります。得意分野や実績を確認して、売却物件と相性のいい不動産会社を選びましょう。
例えば、地域密着型の不動産会社なら、その地域のニーズや不動産市場を熟知しています。最適かつ効率的な販促活動を行い、成約までのスピードを早めることができるでしょう。

担当者の仕事ぶりや対応も重要

担当者の仕事ぶりや対応の仕方もチェックすべきポイントです。家を売るための営業活動や購入希望者への対応、価格交渉の仲介など、担当者の業務は多岐に渡ります。売主が満足できる売却価格とスピードで成約できるかは、担当者の力量や人柄にもよるといえるでしょう。
優秀な営業担当者を見極めるためのポイントをまとめました。

  • 不動産売買に関する十分な知識と実績がある
  • 査定額の根拠を明確に説明できる
  • 売却のデメリットや懸念点も説明してくれる
  • 問い合わせに対するレスポンスが早く、丁寧である
  • 親身になって対応してくれる

担当者とは、物件の査定から引き渡しまで長期的な付き合いになることが多いです。そのため、担当者の人柄や相性も大事なポイントとなります。

不動産会社の信頼度をチェックする

信頼のおける不動産会社かどうかを見極める方法があります。まず確認したいのが、不動産会社が持っている免許番号です。不動産の売買を行うためには必ず宅地建物取引業の免許が必要で、不動産会社のホームページなどに以下のような免許番号の記載があります。
「国土交通大臣免許(1)第〇〇〇号」
「東京都知事免許(3)第〇〇〇号」
免許番号の真ん中にあるカッコ内の数字は、免許の更新回数を表しています。つまり、数字が大きいほど営業年数が長く、不動産会社の信頼度を判断する一つの目安になります。 また、国土交通省のネガティブ情報等検索サイトでは、不動産会社の過去の行政処分歴等を調べることができます。家の売却を依頼する前に、確認しておくといいでしょう。

家を売る時はゆとりを持って計画的に

この記事では、家を売るときの手順をはじめ、売却にかかる諸費用や期間、より高く売るためのポイントなど、家の売却に関連する様々な情報をお伝えしました。
好条件で家を売るためには、事前に必要な知識を身につけ、しっかりと準備を行うことが大切です。信頼できる不動産会社と協力して、家の売却を成功させましょう。